まず、他国を攻撃している西側のリーダー、トランプ氏、ゼレンスキー氏、これらを支持する高市首相。3人の共通点は、TV業界のタレントだったこと。話術と人々を引き付けることに長ける職業です。そして、高支持率でリーダーのポジションを手にしました。
2026年は、米国によるベネズエラへの本土奇襲攻撃、ニコラス・マドゥロ大統領と妻の拉致、米国への強制送還、内政干渉と石油の獲得というセンセーショナルな年明けでした。
世界からは、「国際法に従ってほしい」という厳しい非難が上がっても、米国マルク・ルビオ国務長官（Marco Rubio）は「国連の言う事は気にしない」と発言。
豪州SBS（NHK相当で無料）の夕方の国際ニュースでは、米国のリンジー・グラハム議員が「（ベネズエラを支配しているのは） ドナルド・トランプだ。彼に逆らえば、マドゥロに起こったことと同じことが起こる」という発言が報道されました。
前回はジェフリー・サックス（Jeffery Saches)教授が、戦後約100回に及ぶ米国による、他国の政権転覆と国際秩序崩壊を指摘していることを紹介しましたが、豪州SBSは1月20日に、彼を取り上げ、次の言葉を報道しました。
「もし強国が国際法も規則も無視し、独断で法を行使すれば、我々は国際的な無政府状態にある」
トランプ大統領も英国を訪問した際、称賛した20世紀を代表する英国の小説家ジョージ・オーウエルの監視社会への移行を描いた小説「１９８４」での「…、 once the fraud is exposed they must rely exclusively on force”「一度欺瞞が発覚すると、暴力的強制に頼るようになる」という言葉 がXであげられていました。
思い起せば、去年10月日本を訪れたトランプ大統領は、横須賀にある米軍海軍基地で、高市首相と米兵を前に「これからの防衛は、“政治的正しさ”に従うのではなくい、行わなければならないことをする」とスピーチしました。（こちらスピーチ全文）
トランプ大統領は、エプスタインファイル開示を求める、支持者の女性議員を「裏切者」だと呼ぶことも豪州SBSで報道されました。
制定したBig Beautiful Bill(大きく美しい法案）は、裕福層の減税と貧困層の医療や食料援助を削減しました。
基準は、”正しさ”や法ではなく、“自分たちの利益か”だということのようです。
その後の1月も、次々と暴挙と思えることが続きます。
国民を銃殺した米国政府職員
1月7日米国では、ICE（移民を取り締る米国政府組織U.S. Immigration and Customs Enforcement https://www.ice.gov/ ）職員が、ミネソタ州（民主党支持が多数派）で37歳の米国籍女性グッドさんを射殺し、世界で非難を集めています。
グットさんは法定監視員として市南部の現場にいました。法定監視員とは、政府職員を監視し、その不正行為を防止する目的で活動です。その最中、ICEの職員に出くわします。そして、車内から「私たちはアメリカ国民よ。なんの問題もないわ」とフレンドリーに話しました。すると、立ち去ろうとする、ICE職員は、グットさんの車に近づき銃で彼女を射殺しました。（映像と詳しくはこちら）
これ以前に、ICE関連の死亡事件が10件近くすでに起こっているそうです。
トランプ大統領は「好ましくない出来事だ」としながらもICE職員は正当防衛だった、と擁護しました。この擁護を多くの人々は納得していないようです。翌日の1月8日にヴァンス副大統領は「ICE職員全員に、大統領、副大統領、そして政権全体が彼らを支えていることを知ってほしい。彼らを攻撃し、個人情報を漏洩し、脅迫する過激派の皆さん、おめでとうございます。私たちは法の執行にさらに尽力していきます」とXに投稿しました。
ICEは現在2万2000人以上の職員が、米国に不法滞在している疑いのある人物を拘留、逮捕する権限を与えられ、拳銃、催涙ガス、そして警棒を携行し、無記名車両を運転し、防弾チョッキとフェイスマスクを着用しています。
去年、米国政府職員約27万人が解雇され、DEI（多様性、公平性、包摂性）プログラムは破棄された一方で、ICEには6月に大規模の求人募集がかけられ、初年給は800万円近く、学士必要なしです。雇用条件を疑問視する声もあります。（こちら詳細）
事件が起こった街の市長は「ICEは出ていけ」と会見で発言し、ICEやトランプ大統領の強硬な姿勢に激しい抗議が続き、トランプ大統領は「暴動取り締まり法を導入する」とより強い力で抑えようとしているようです。
トランプ大統領就任1年で約６７万人もの移民が強制送還され、人々は恐怖のなかで生活していると伝えられました。60％以上の米国民はICEは不適切だと考えているそうです。
「私は、もはや平和の事を考えていない」
豪州SBSによると、トランプ大統領は、ノーベル賞を受賞しなかったことに触れ、「もはや平和を考える義務はない」「今はアメリカ合衆国にとって何が善であり適切であるかを考えることができる」と述べました。彼は米国の安全保障のために「グリーンランドの完全かつ全面的な支配」を主張しています。グリーンランドに武力行使するかどうかとの質問に対し、「ノーコメント」あるいは「いずれ分かるだろう」と答えました。
米国政府は、デンマークからグリーンランドの領有権を奪い取ろうとする動きを強め、欧州連合（EU）も独自の措置で反撃することを検討し、自国軍をグリーンランドに派遣しています。
それに対し、トランプ大統領はグリーンランドとの合意がなければ欧州諸国に関税を課す計画を「100％」実行すると、ここでも強硬姿勢です。
これに対しデンマーク外相はロンドンで、次のように発言しました。
「我々は2026年に生きている。人と貿易はできるが、人を売買することはできない」
「国際法を信じる私たち全員が声を上げて、トランプ大統領にこれ以上この道を進むことはできないと示すことが本当に本当に重要だ」
人口6万人弱のグリーンランドのイェンス・フレデリク・ニールセン首相はフェイスブックへの投稿で、この地域は自らの運命を決定できるとし、次のように発信しました。
「我々は圧力に屈しない。対話、尊重、そして国際法を堅持する」
欧州諸国は米国に反対し、グリーンランドの主権を擁護する立場で、例えばドイツのメルツ首相は、貿易紛争は望んでいないとしながらも「もし我々が不当と考える関税に直面したならば、我々は対応する能力がある」と対抗姿勢を見せています。
根拠もなく、ロシア恐怖症を煽り、ロシアが攻めてくると、ウクライナとロシアの戦争継続を訴える、欧州リーダーたちは、実際は、仲間である米国が脅威になったようです。もし、米国がグリーンランドを獲得すれば、欧州の近隣に米国軍が永久に滞在し脅威となるかもしれません。
シリアの100カ所を攻撃
12月13日にシリアに駐在する米兵2人と民間人1人がイスラム国（IS）により殺害されたことを受け、シリアに攻撃を始めました。この事件以来、米軍はシリアで大規模な空爆を実施し、シリア全土で100カ所以上のIS拠点を攻撃し、300人以上の工作員を捕らえ、少なくとも20人を殺害したと発表しました。
米国戦争省ヘグゼス長官は「我々は決して忘れず、決して容赦しない」とXへ投稿していました。
次期首相と目される、小泉防衛大臣は訪米した際、このヘグゼス長官との親密さをアピールし、共にトレーニングする様子をXに投稿しています。
また、米国の戦争省のX投稿「現在、米軍が陸上自衛隊の抑止力を再確立するための鍵となる。だからこそ@USArmyの@11thAirborneDivは最近、陸上自衛隊と10数か国以上の同盟国が日本で航空・地上戦闘能力を披露した」という内容をリポストしていました。（こちらX投稿）
米国と西側諸国に対抗するイランでは、インフレや経済状況から抗議が各地で起こりました。シリア、パレスチナ、自国の移民の人々等に対しては厳しい態度で死亡者も仕方ないような言動のトランプ大統領ですが、イラン政府が抗議者を罰すれば、イランを攻撃すると、発言します。
そう言えば、トランプ支持者が起こした2021年1月6日、ワシントンD.C.の米国議会議事堂暴徒で逮捕された人々は、トランプ大統領再就任後、恩赦で釈放されました。
一方で、イランでは、抗議者の中には、武装し銃を持ち、一般の人々を傷つけ、街を破壊している人々がいることが報道されました。イラン当局は、最近の一連のデモは米国とイスラエルのせいだと非難し、両国が経済に対する平和的な抗議活動を乗っ取った「テロ作戦」を煽ったと主張しています。
イランの最高指導者のハメネイ師は、トランプ大統領を抗議活動を扇動し、その後の死傷者を出したとして非難し、「我々は、イラン国民に与えた死傷者、損害、中傷の罪で米大統領を犯罪者とみなしている」「我々は国を戦争に引きずり込むつもりはないが、国内外の犯罪者を処罰せずに放置することはない」との発言が豪州SBSで報道されました。（こちら参照）
また、イランの抗議者への武器供与の背後にイスラエル等「外国の工作員」がいるという報道もありました。（こちら参照）
サックス教授が伝える、政権転覆工作なのでしょうか。
トランプ中心の新しい国際組織
ガザでは、去年の10月の停戦以降もイスラエルの攻撃が続き、約400人が死亡し、80％の土地が破壊され、ほとんどの人々は凍える真冬にテント生活を強いられています。
豪州ABCによると、トランプ大統領は、国連に対抗し“ガザの平和委員会”という独自の国際平和維持組織を設立しようとしています。これは、戦争で荒廃したガザに対する米国大統領の和平計画を監督するための設立です。
国連アナリスト、マヤ・ウンガー氏は次のように指摘します。
「これは国連安全保障理事会の新たな代替モデルだという意見がるが、トランプ大統領が他の加盟国の権限の一部を奪い取るための権力掌握だ」
「多くの人々、特にここニューヨーク（国連本部）では、これが米国政権による安全保障理事会の権力と正当性を無視しようとする試みではないかと非常に懸念している」
「特に、この法案はドナルド・トランプ氏に、議会のあらゆる決定に対して実質的に一方的に拒否権を行使できる権限を与えることになるからだ」
トランプ大統領は世界の約60ヵ国首脳に対し、自らが立ち上げた新しいグループへの参加を呼びかけており、3年を超えて参加を希望する場合には10ビリオンドル（約1500億円）を請求しています。招待状には「（理事会は）世界紛争の解決に向けて大胆な新しいアプローチに乗り出すだろう」と記されていたそうです。重要なポジションに、トランプ大統領の娘婿でユダヤ系のクシュナー氏（Jared Kushner）とビジネスパートナーのウィトコフ氏（Steve Witkoff）が任命されています。
ガザに住まず、安全なカタ―で不自由ない生活を送る、ハマス（ガザの政治組織）の幹部たちは、トランプ大統領の“平和委員会”設立に賛成しているそうです。ガザの人々の声は反映されず、外国の勢力がガザの将来を決定するようです。
10月に停戦が決まった後、報道されたガザの人々の声を思い出します。
「（停戦をしても）うれしくない、大切な人々を失った、町は破壊された。そして、尊厳も打ち砕かれた」
帝国の終焉を宣言
これらの一連の米国の暴走を受けて、カナダのカーニー首相は1月20日、WEF（世界経済フォーラム）で「虚偽の政治・社会を捨てること」「小国の団結」を訴え、注目されました。
以下、彼のスピーチの抜粋引用です。
♦従属から主権獲得へ
「大国は単独で行動する余裕がある」
「彼らは市場規模・軍事力・条件を決定する力を持っている」
「私たち中堅国はそうではありません。しかし、覇権国（米国）と二国間交渉を行う場合、私たちは弱みから交渉することになります。提示されたものを受け入れるのです。そして、最も融通が利く国になるために互いに競争するのです」
「これは主権ではない。主権のふりをして、従属を受け入れているだけだ」
♦欺瞞と虚構の政治
「“ルールに基づく国際秩序”（Rule Based order ）は部分的に、嘘や詐欺だ」
「カナダのような（西側諸国）国々は、何十年もの間、この虚構や欺瞞“ルールに基づく国際秩序”の下で繁栄してきました。私たちはその制度に加盟し、その原則を称賛し、その予測可能性から恩恵を受けてきました。その保護の下で、価値観に基づく外交政策を追求することができました」
「虚構は役に立った。でも、この欺瞞で横暴な取引はもう通用しない」
「率直に言って、私たちは移行期ではなく、断絶期にいるのです」
♦小さな国々の団結
「そのためにカナダのような中堅国は無力ではなく、新たな同盟や共通の利益に基づいた新たな世界秩序を構築する必要がある」
「連合を構築することだ」
「共に行動できるパートナーと、課題ごとに連携していく」
「団結してテーブルに着かなければ、メニューに載せられて（食われて）しまうからだ」
「私たちは、団結してより良く、大きく、強いものを創造できる」
日本の政治家たちは、きいているのか？
そして、この呼びかけに、どのように反応するのでしょうか？
フランスのマクロン大統領も、1月20日の同会議スピーチで、「欧州は脅しに屈しない」とトランプ大統領を激しく非難しました。その前に、トランプ大統領がフランス産ワインとシャンパンに巨額の関税を課すと警告し、外交で異例の侵害であるマクロン大統領からのプライべートなメッセージ「私たちは、完全にシリア問題に足並みを揃えている。イラン問題では大きな成果を上げられる。でもグリーンランドに何をしているんだ？…」という内容をSNSに投稿した後でした。マクロン大統領は、目の周辺にあざが、あるようで、サングラスを掛けて登場しました。
以下抜粋引用です。
◆いじめる人より尊敬できる人
「我々は、“いじめよりも敬意”を優先する」
「そして、“残虐行為”よりも“法の支配”を優先する」
◆従属の拒否
「フランスと欧州は、“強者の法則”を受動的に受け入れるつもりはない。そうしなければ“従属化”につながる」
「“ルールなき世界への移行”と言われる中で、欧州は領土主権と法の支配を擁護し続ける」
「そのためにEU（欧州連合）が独自の厳しい貿易制裁で米国に対応する可能性も含まれる」
重要な告白
米国のベッセント財務長官は、このWEFの会議で、米国は意図的に、イランに残忍で加虐的な経済制裁を行い、イラン通貨が切り下げられ、「これが（イラン国民が）街頭に出た理由だ」と言い自慢のようでした。「これは経済外交であり、銃弾は発射されていない」と付け加え話しました。陰謀論だと言われていたことが、陰謀だ、と明らかにしているようです。
経済戦争ではないか？イラン以外の国々に対しても行われているのではないか？と憶測してしまいます。
トランプ大統領を称賛する人々
10月訪日したトランプ大統領に、高市首相は「かつてない歴史的偉業」と称賛し、「ノーベル平和賞に推薦する」「日米同盟の新たな黄金時代を大統領と共につくり上げたい」と述べました。
その後、韓国の李在明大統領は、トランプ大統領に新羅時代の「金の王冠」のレプリカを贈呈し、韓国の最高勲章「無窮花大勲章」も授与しました。
FIFAはトランプ大統領に、ワシントンDCで行われた2026年サッカー・ワールドカップの組み合わせ抽選会で、FIFA平和賞を送りました。トランプ氏が初受賞者です。
トランプ大統領に賛同、称賛し自国の攻撃と政権転覆を提唱していた、マチャド氏が、ノーベル平和賞を受賞しました。
米国では、トランプ大統領が何をしようと、支持する人々が約30～35％いるそうです。
「嘘の中で生きる」人々
さて日本では、何と言っても衆議院選挙、豪州でも報道されました。立憲議員たちは、比例の順位も、党の綱領も、政策も知らされないまま、野田代表に一任したとききます。
Samejima Times 「新党の正体は『第二の公明党』だった🔥“踏み絵”で吸収合併される立憲議員たち」で「公明党の斎藤代表は『安保法制は合憲』『原発再起動は容認』に賛成できる人だけ来てください」と主張しており、鮫島さんは「これは事実上排除の倫理」という指摘がありました。民主的な国の党運営とは思えない、独裁的手法だ、理不尽ではないか…感じてしまいました。
しかし、鮫島さんの指摘「今の立憲には、第二の“エダノン”（枝野幸男氏）を生む力もない」「ただ従うだけ」は当たっていました。立憲の衆議院議員選挙候補者たち146人中144人が公明党との新党“中道改革連合”に合流するとの報道。反対したことを賛成する。信じて、支援していた人々は、裏切る。自分の議席を守ればいい。サラリーマン議員、という言葉が浮かびます。
カナダのカーニー首相は、またWEFスピーチで、チェコの反体制活動家ヴァーツラフ・ハヴェル（共産党体制下で全財産を没収され、学業を諦めましたが、後に大統領となります）のエッセイ「無力な者の力」を引用しました。
「（全体・共産主義は）暴力だけによって起こったのではなく、一般の人々が内心では偽りであると知りながら儀式に参加することによって起こりました」
「ハヴェルはこれを『嘘の中で生きる』と呼んだ」
これもジョージ・オーウエル（George Orwell）の小説「1984」と重なります。主人公のウィンストンは、全体主義下の下級党員です。党とその指導者であるビッグ・ブラザーに反抗し、日記をつけ、ジュリアと禁断の関係を持ちながら、歴史を書き換えようと奮闘します。真実の省、テレスクリーンと思想警察によって監視されていた彼らの反抗は、彼らを捕らえ、愛情省で残忍な拷問を受け、最終的には精神的に破滅へと追い込み、ウィンストンは愛するジュリアを裏切り、党の支配を受け入れ、「2 + 2 = 5」という有名な言葉を受け入れてしまいます。
しかし、ウインストンは、それ以前に「少数派（一人）と言う事は、狂気だ」という雰囲気がつくられいる。
「たとえ、ただ一人でも、世界で少数派ということは狂気ではない」ということを確信していました。
中道革新連合に参加しなかった2人の議員。青山大人さんはXに次のように投稿していました。
「今回、私は無所属で立候補することを決意しました。政治に携わって20年。日本に健全な二大政党制をつくり、自民党に対峙できるもう一つの選択肢を育てたい。その思いで、皆さんと共に歩んできました。
選挙のたびに政治状況が変わり、その都度ご説明を重ねてきました。ご心配や混乱をおかけしたことも事実です。だからこそ今回は、これまでの信念を変えないために、無所属という選択をしました。～略～」
原口一博さんも新党「ゆうこく連合」設立を目指し、政党要件の５人の国会議員を募集しています。比例で有利になりそうですが、なかなか5人集めるのが難しいようです。
山本太郎さんの参議院議員辞任もありました。れいわ新選組の灯は、絶やさず燃やし続けられるのか…。
なんとか、大政翼賛会阻止を祈るばかりです…。
陰謀は、沈黙する
マスコミや政党は選挙の争点は、“消費税”一つに誘導しているようです。沈黙されている重大事項、“命や人権、国の主権”についても気になります。
冒頭の写真は,夏になるとシドニーのあちこちで、見かけるブルメリアの花です。ミツバチのように、ついつい甘い香りに引き寄せられます。香りには鎮静作用、自律神経を整え、抗ウイルス、アレルギーにも効果があるそうです。
今滝 美紀（Miki Imataki） オーストラリア在住。 シドニー大学教育学修士、シドニー工科大学外国語教授過程終了。中学校保健体育教員、小学校教員、日本語教師等を経て早期退職。ジェネレーションX. 誰もがもっと楽しく生きやすい社会になるはず。オーストラリアから政治やあれこれを雑多にお届けします。写真は、ホームステイ先のグレート オーストラリアン湾の沖合で釣りをした思い出です。