昔、炭鉱労働者は、危険を人より早く察知して知らせてくれるカナリアを連れて、地下深くで働いていたそうです。このカナリアが「炭鉱のカナリア」と呼ばれるようになり、何らかの危険や異常が迫っている前兆を警告する人々も「炭鉱のカナリア」と呼ばれるようになりました。“Whistleblower警笛を吹く人”という言葉にもよくふれます。
民主主義を訴えながら、起こっている事実を見ると、世界全体が「管理社会・全体主義」へ向かっているのではないかという警鐘を鳴らしている人々について、第14回では「二重思考」を使い、事実に関係なく何が真実かを決め、集団心理を操り管理社会がつくられる過程を描いた小説「1984」のことを、第15回では、ウクライナ・ロシア紛争で何が起こったか真実を封印し事実を追求することを陰謀論だと騒ぎ、終戦させようとしない風潮を書きました。
今や「X」が無くなれば、世界で共有できる自由な言論空間は無くなるという「X」の創始者イーロン・マスクElon Musk氏は、9月末に「オーウェルならどう思うか？1984年に当てはまりやすいタイトルや組織名は、その反対の意味（二重思考の利用）である可能性が高い」とポストしていました。
豪州SBS（日本におけるNHK）では9月末、EU/ヨーロッパ連合は「X」は誤情報が多いとして制裁や禁止を行う警告をしているとと報じました。（参照はこちら）
しかし、これはEUが自身に都合よく決めた真実（プロパガンダ）による可能性もあり、凍結が頻繁に起きていたツイッターがそうであったように、また、報道や言論の自由を作為的に奪おうとするものだともとれます。
すでにGoogle系のYoutubeでは、コロナやワクチン、特定の安価で効果のある薬に関する内容に触れたアカウントは、次々に禁止/Banされています。日本では「X」でも凍結したり、シャドウ・バン（タイムラインに現れない）も起こっていると言われています。
イーロン・マスク氏は、「X」創設に関して、様々な点で訴えられながらも「X」運営を続けています。（こちら参照）
ソーシャルメディア大手ツイッター社を440億ドルで買収した問題で米証券取引委員会の調査を受けているとの報道も10月6日にありました。（こちら参照）
「X」という「世界を繋ぐ自由なコミュニティ―」の存続を脅かそうとする勢力が、次々と現れています。
またマスク氏は「右vs左/リベラル」というレッテルで、混乱させられるのではなく「人々のための政治vs支配のための政治」という見方をしなければいけない、とも訴えています。以下の図が分かりやすいと思います。
今後またパンデミックが起こることを踏まえて、今回はコロナ・パンデミックとワクチン接種について考えてみたいと思います。
日本でも多くの専門家が立ち上がりコロナとワクチン接種についての危険性を訴え始めたのを「Ｘ」で知りました。
京都大学教授陣は、真摯に日本の人々を救おうという警鐘を鳴らしていました。京大名誉教授の福島雅典医師は約1年前からワクチン接種を止め、接種後の重傷者や死亡者の診断書やデーターをとり、被害を防ぐことを求めました。
この9月には「ワクチン問題研究会」を立ち上げ、記者会見で「国は、隠蔽しようとしているが、これは薬害ではない。はっきりと言うが、ありとあらゆる毒性を持った生物兵器である。生物兵器がばらまかれ、沢山の人が死んだ」「コロナ感染に抵抗力のある日本人が、ワクチンのせいで、抵抗力が落ちて感染が広まった」とも説明していました。
同じく京都大学でウイルスの研究をする宮沢孝幸准教授も「おかしいでしょ？」と投げかけ、コロナの異変株は人工的に作られたという論文を発表し、被害が作為的に広められたことを指摘して、警鐘を鳴らしています。詳しくは以下のポストにあります。
この5月に行われたEU/ヨーロッパ共同体の会議でも「コロナによるパンデミックが強力な外部関係者によって画策された可能性があるとし、世界から集まった医療専門家や科学者がワクチンによる健康への悪影響についての直接の経験と自由を剥奪しようとする今後、起こりうるテロのような現象」が語られました。（こちら参照）
これを伝えた日本の立憲野党議員は、陰謀論だ！とマスコミや同僚議員からも激しく非難され、日本のヤフーニュースでは、SNSでも拡散されていたこのEU会議を、見当たらないと無いもののように報道していました。この過剰な反応にもなぜだろうと疑問が湧きます。
日本では、超過死亡者という例年にないほどの死亡者が増えていますが、政府は「理由は分からない」と言い、原因を追究しようともしていないようです。これも？です。
一方で自公政権の議員たちは、これらの警告を黙殺し、立憲野党議員の中には、コロナ感染で命を落とさなくて、ワクチンで命を落とした人々は、ある程度のリスクはあるから仕方ないとポストし、ワクチンの正当性を断言する議員もいます。政府は、十分で、信頼できる情報提供をしないで、ワクチン接種を強くすすめ、後は自己責任と言うのは、無責任です。
その上、不自然なことに、コロナワクチン被害の問題を解決しよとする人々の声や事実に声に耳を傾けず「反ワクだ！陰謀論だ！」とレッテルを貼り、議論を拒否し、邪魔するような勢力がいます。過剰な反応に、なぜ？何のために？とまた？マークが湧いてきます。
コロナ対策もパンデミック当初は、豪州の国も州のリーダーや保健省、専門家たちは、毎日長時間の記者会見をこなし、真剣に状況説明や対処を呼びかけ、多くがそれを信じ従っていました。私もその一人です。リーダーたちが、騙していたとは、今でも思いません。
法的にも外出範囲が規制され、コロナ・ゼロが成功した期間は、いつもと変わらぬ日常を送ることができ、人々は満足していました。パンデミックでも豪州の平均寿命も延びました。しかし、より感染力のある異変株や国際的な流れに反して、コロナ・ゼロは続けられないということから、ワクチン接種が呼びかけられ、多くの西側諸国がそうであるように、接種率が高まれば規制やロックダウンが撤廃される、ワクチン接種をしないと職業を失う、海外に出られないという、半強制的にワクチン接種が進められました。
日本では、コロナ規制で多くの商店の閉店や中小企業の倒産、それに伴う失業がありました。自粛警察という動きまで現われました。追い打ちをかけるように、フェイクニュースを使い零細の自営業にインボイス税が課せられるようになりました。（Samejima Times YouTube）
コロナワクチンは感染予防はなく、リスクの高い高齢者や疾患のある方々への重症化を防ぐものであるなら、高齢でなく健常者が、わざわざリスクのあるワクチン接種を政府が、強制的に進めることに、疑問を抱くことはおかしくないと考えるようになりました。
しかも、第三機関からワクチン成分を精査や公表、接種後の長引く副作用や死亡についての、詳しい内容の報告を目にしません。副作用や死亡を証明すること、その補償を受けるのも困難だとききます。それにも関わらず、なお接種を勧める目的は、何なのでしょう？
パンデミックの最中、豪州の主要メディアTVで、ロックダウンについて討論されていました。パンデミックはプロパガンダだと主張する人も取り上げられ、議論が起こりました。経済学者のGigi Foster教授は次のように話しました。
「命を失うことは、よくありません。しかし死は、人生の一部です。ロックダウンで、より多くの命を失います。それが基本的なポイントです。パンデミックの現実を受け止めて、日常に戻る事です。この状態は2，3年ですか、5年続くのですか？それは、悲劇です。待っている余裕などありません」とコロナ対策を過剰だと非難しました。
また、他の番組でFoster教授は、「 2年間のプロパガンダ期間中、人々は愚か人のように扱われた。ハッピーで元気で活発なオーストラリア人に戻らなければならない。義務・規制・国の閉鎖・PCRテスト・追跡・マスクは、助けにならない、やる価値が無い。自己防御の説明は無い。経済効果の分析もない。彼らを信じてはいけません。 私はもっと自由、批判的思考、教育改革、普遍的な幼保育、ビジネスや人々により自由をサポートする強い国、自由を奪わないと保障することを見たい」と語りました。
当時主要メディアは、毎日コロナの感染や死亡状況を、入院し苦しむ人々の映像、政権のリーダーや専門家たちの現状の説明や注意、ワクチン接種の必要性を何時間も流し、私は、多くの人々がそうであったように、Foster教授の意見をコロナ感染で苦しむ人々に冷たいものだと感じていました。
しかし、今コロナがまだ存在しても、あれほど厳しかった規制は消えて、逆にマスクが悪い事のように批判されるようになると、Foster教授の訴えを肯定的に受け止めるようになりました。
2022年2月にはカナダで、米国を行き来するトラックの運転手にワクチン接種が義務付けられ、それに反発したデモが物流の混乱につながるとして、緊急事態を発動し、このデモに関与する人々の銀行口座凍結と自動車保険の停止を可能にしました。今思い返すと、そこまでして、ワクチンをなぜ強要するのか？と疑問が湧きます。
この6月、イギリスの循環器医師Aseem Malhotra氏は、豪州でワクチンの真実を求め開示するキャンペーンを豪州各地で開催し、大手メディアのSkyTvに出演して次のように訴えました。
健康であった父親がｍRNAを信じてコロナワクチンを接種した後、心臓に異変をきたして亡くなった。その後、コロナ感染よりもワクチン接種による死亡や健康問題の方が深刻であることが明らかになっている。科学は進化して変わっていく。この可能性をワクチン製薬会社、政府、メディアは共謀して人々に知らせず、接種を奨励し、豪州では医療従事者たちに義務付け、失職までさせたたのは異常事態だ。間違いを認め賠償すべきだ。
健康に関するジャーナリストMaryanne Demasi氏は、豪州の医薬品庁（The Therapeutic Goods Administration）の資金提供は96％が薬剤産業であることを明らかにしました。
カナダの社会学者・犯罪心理学Roger Hare氏は「企業（個人ではなく）は利益追求のためにサイコパスのように振る舞い、罪悪感を感じず、利益のために 真実を隠し、ずる賢いことを行うと理解しなければならない。主要メディアはこのような事実を取り上げない。知人の弁護士はワクチンを接種しなかった。医薬会社が免責を受けていることは怪しいからだと教えてくれた」と語っています。（こちら参照）
豪州の上院議員マルコルム・ロバートズMalcolm Roberts氏は公聴会で、直接ファイザーの責任者に質問したことが話題になりました。要約すると、ファイザーは政府との契約内容やワクチンの雇用者への義務化、防衛省とのかかわりについて、機密であることから答えず、責任を豪州の医薬品庁に転嫁しているという内容です。またファイザー社員は、豪州の人々が接種した同じワクチンではなく、わざわざ本社から取り寄せた、別のワクチンを打ったということを認め、ワクチンの危険性があるからではないかという疑いが高まりました。
前述の京大の宮沢孝幸准教授が指摘する「来年5月が転換点になる」とは、世界保健総会が開催され、国際保健規則(IHR)の改訂とパンデミック条約が可決され、各国主権が奪われ強制医療が行われ、世界保健機関/WHOが世界の全体主義国家支配者のようになる可能性を指摘しているようです。世界中の識者は阻止する流れにあるのだそうです。
WHOは、世界の製薬会社や大富豪のロスチャイルド（ユダヤ系の国際的金融資本家）やビル・ゲイツ財団からの資金援助で成り立っているということです。ビル・ゲイツは人口増加が、世界の環境問題や危機を招いているとし、人口削減を訴えていることでも有名です。
小説1984の「真実の省」がプロパガンダとフェイクニュース製造所であったように、「WHO」や各国政府が健康で健全な世界を訴えながら、反対のことを行う組織にならないように、この危機や危険性への警鐘を「陰謀論だ」と片付づけず、実現しないように私たちが、厳しく監視し、声を上げて行かなくてはいけないと思うようになりました。
世界で保守と呼ばれ支持されるリーダーたちは歴史の重要性を強調します。そして、科学利用による被害の歴史を振り返ってみます。
終戦に向かっていた日本の広島・長崎に2種類の違う原発が落とされたのは、戦争を止めるという理由ではなく、①莫大な資金を投じて開発した原爆を使わなければ、面目が立たないこと、②実際に原爆の効果を知るための実験が行いたかったこと（原爆被害者は、ABCC/原爆傷害調査委員会で、治療はされませんでしたが、被爆状況を調べられました）、③米国がドイツ人を招き原発を開発したため、ドイツに落とし不発だった場合、ドイツが原発を開発するのを恐れたことが、あげられていました。（参照①、参照②）
また、一説では日本をロシア側ではなく、米国側に引き留めておくためだったということを読んだことがあります。
豪州内のSNSで“Unit731”ということが話されていました。日本が第二次世界大戦中、中国北部最大のハルビン市で大日本帝国陸軍部隊の731部隊は、化学兵器や生物兵器の開発を目指して中国民間人に致死実験を行い、コレラやチフスを意図的に感染させていたこと。隊員はこれらを口外することを禁止されたこと。その後、隊員の中には、医学、学界、ビジネスで成功したキャリアを積んだ人がいることが、報じられていました。
最近では2013年から2018年に、シリアでサリンが生物兵器として繰り返し使用され、多大な死亡者や被害を出したことが繰り返し報道されていました。シリアを攻撃する英・米・仏政府は、シリアが行ったと非難し、シリアを支援するロシア政府は、英国が攻撃を捏造したとして英国を非難し、実情は明らかではありません。（こちら参照）
また、米国政府が資金提供するウクライナに生物化学兵器研究所が複数あることを指摘する報道がありました。（こちら参照）
このように、普通の感覚では起こらないだろうと思うことが、数多く起こってきた歴史を振り返れば、起こしてはいけない、という危機感をもっておくのは、当然だと思います。
これらを受けてWHOに対し世界ではワールド・カウンシル・フォー・ヘルス（WCH）が、９月に英・米・加・独・南アフリカ、ドイツから集まった医師、科学者、法律家、人権擁護運動家たちによって設立されました。日本でもこの5月に設立されました。健康をめぐるより良い方法で、科学と共有された知恵を通して、公衆衛生の知識と理解を広めることを目指し、人権と自由意志を守り、人々が自分の健康と幸福をコントロールできるようにすることに取り組む組織だそうです。
「真実の省」のように、名ばかりで人々をコントロールすることや自己利益のための組織ではなく、真実に沿って、人々のための組織が拡大してほしいと思います。
おわりに
コロナとパンデミックを通して化学物質や人工的な薬にできるだけ頼らず、病気の予防や健康を保つために自然療法が注目されるようになりました。グルテン・フリーや人工添加物、GMOフリーという食品表示もよく目にするようになりました。バランスの良い食事・体が喜ぶ食べ物・十分な睡眠・ストレス軽減と生活の楽しみなど、生き物として心身によいことがやはり大切なのだということでしょう。
豪州では原住民のアボリジナルの人々が、オーストラリア原産の植物を使った「Bushブッシュ（原産の植物が茂る野原）・メディシン」という伝統的医療方法があります。
9月4日の豪州SBSは、1920年代に庶民の寄付で植樹されてできた神宮外苑の森の千本近くの樹木の伐採が行われ、代わりに大規模なスポーツ施設が建設されること。多くの反対の声が上がっている様子が報道されていました。樹々は人々に癒しを与え、夏の暑さを和らげる環境にとっても大切な存在です。
昔のケルト社会では、樹木には精霊が宿り、政治・経済・天候・法律など社会を動かすあらゆることを木にたずね、神のお告げとして、聴いていたそうです。
人と自然は相性が良く、思うよりも環境が人々に与える影響が大きいことを昔の為政者の方が分かっていたようです。
冒頭の写真は南アフリカ原産のBlushing Brideという花です。
今滝 美紀（Miki Imataki） オーストラリア在住。 シドニー大学教育学修士、シドニー工科大学外国語教授過程終了。中学校保健体育教員、小学校教員、日本語教師等を経て早期退職。ジェネレーションX. 誰もがもっと楽しく生きやすい社会になるはず。オーストラリアから政治やあれこれを雑多にお届けします。写真は、ホストファミリーとグレートオーストラリアン湾の沖合で釣りをした思い出です。